家族でわたくし以外で腕時計をするものがいないので一個新品のままのG-shockが余っておりました。じゃあありがたく使わせてもらおうとして二三日は動いていたのが電池切れになった。当該機種はタフソーラーとゆう太陽電池の採用で陽光によって電池がチャージされる便利な機能がついている。が丸一日晴れた日向にさらしておいても電池の満タンであると表示するがすぐに残量が忽ちゼロになる。充電を幾度やっても同じことでありました。でもって仕方がないからカシオのお客様相談室みたいなところにG-shockを直で持っていくと
「ああこれは、二次電池が駄目になっているみたいですな」
と軽い口調で、購入後約三年になるので保証期間が切れているから三千円くらいの修理代がかかるとのこと。ぶちっとわたくしは切れた。
「その二次電池とやらがすぐに二三年でへたるのでしたら普通の電池のほうが安いのと違いますか。エコなのではないですか。タフソーラーってタフじゃないではないですか、もう修理してもらわなくても構わないではないですか」
とクレイマー紛いで苦言を呈すると、無償で二次電池「性能低下」で交換、工賃及びに送料も無料で対応してくださいました。

左が当該Gshock正常動作節電モードで居眠り中。右のほうは従来の電池方式でスントとゆう時計であります。こちらは二年ちょっとで一度約千円也の電池を交換するが、そのさいにOリングも交換してくれる按配になっている。わたくしがよく勘違いするのが太陽電池の時計がメンテナンスフリーであると思い込むことで二次電池はいづれへたる。それ以前に防水のケミカル部品が劣化いたします。で防水駄目でしたになってしまう認識がないことであります。
そんなに都合よくいくわけないじゃん。
長い枕になりましたが、経済産業省資源エネルギー庁によれば昨日より太陽光発電の新たな買取制度が始まったようでございます。へええ電気を買ってくれるんだ。
サイトを拝見するとこのような説明であります。
太陽電池を使って家庭で作られた電力のうち自宅で使わないで余った電力を、1キロワット時あたり48円(※)で10年間電力会社に売ることができるようになります。買取りにかかった費用は、電気を利用する方全員で負担する「全員参加型」の制度となっています。この制度により日本の太陽光発電導入量を拡大することで、エネルギー源の多様化に加えて、温暖化対策や経済発展にも大きく貢献できるものと期待されます。
(※)当初は住宅用は48円/kWh、非住宅用は24円/kWh 自家発電設備等併設の場合は住宅、非住宅それぞれ39円/kWh、20円/kWh
景気回復にばっちり!ではありませんか。環境にもやさしいっ!。
同じ頁内で
太陽光発電を設置する際の投資回収期間が10〜15年になります。そして、「1億2000万人の1歩」で、太陽光発電の導入を加速し、「低炭素社会」の構築を目指します。(太字は引用者)
これは環境省的な志の高さなのですがこの経産省的な「投資回収期間が投資回収期間が10〜15年」とは無責任ではないかと疑いたくなります。時間がないのでさくっと検証してみませう。
シャープの場合。
保証期間:各機器の保証期間は1年間です。但し、太陽電池モジュールの出力保証期間は
10年です。
[公称最大出力の公差範囲内の最大許容値の10%以上低下した場合]
期待寿命については太陽電池モジュールで約20年以上です。その他の機器は設計寿命が10年程度の部品を使用しております。
三洋電機の場合。
一般に、平均して
20年以上の期待寿命がありますが、設置場所や設置条件によって異なります。
京セラの場合。
京セラの製品の設計寿命(※1)は、太陽電池モジュールが平均して
20年以上(※2)、パワーコンディショナなどの周辺機器が
15年です。
※1 設計寿命の年数は、製品やシステムの保証期間とは異なります。
※2 設置場所、設置条件により異なります。
(因みにこの記述のサイトはは現在はない)
http://www.kyocera.co.jp/prdct/solar/pvh/faq/a2.html#5京セラは「
10年間長期保証を業界でいち早く導入」と威勢がいい。注目すべきはパワーコンディショナに説明が及んでいた(過去形)点で、この直流を交流にする変換機がどう考えても15年動いてくれるとは思えないわけなんですが、わたくしは専門家でないのでその辺りどうなんだろうか。
しかし良心的なことに初期投資だけではすまないことが明記されております。定期点検が必要になります。そしてそれには初期投資以外の費用が必要となります。工事費用込みか否か存じ上げませんが変換機は三〜五十万円いたします。補助金目当てで得だし、と勢いで行っちゃうんだ。行って欲しい。景気回復だああ。
悪いことではないので水を注すつもりはございません。であと裏技的な利点がございまして。
新築マンションで太陽光発電量減 「日照権」は?
神戸市内の商店街で、アーケード上に設置した太陽光発電パネルに新築マンションの影がかかり発電量が低下したため、このマンション住民が商店街に、低下した発電量分の電力料金相当額を「協力金」として払っていることが、分かった。政府は環境対策として太陽光発電を一般住宅にも普及させる方針だが、建築基準法の日影規制などに触れない建物でも発電量に響く場合があり、日照権がどこまで認められるかは今後、議論を呼びそうだ。(貝原加奈)
2004 年、中央区の元町5丁目商店街が、街路灯などの電力用として発電パネルを設けた。同商店街関係者によると、冬場で月に1500キロワット、4万円分を発電できると見込んだが、06年に南側にマンションが建ち、発電量が25%減った。商店街側の申し入れを受け住民側は月に約1万円の「太陽光発電協力金」を支払うことで合意した。
商店街と住民の協議に参加したマンション建設業者は「パネルの存在は知っていた。建築基準法の日影規制は守っているが、商店街の公共性に配慮した」と説明する。その後に建設された別のマンションも同様に協力金を払っている。
日照権訴訟に詳しい蒲田豊彦弁護士(大阪市)によると、愛知県で08年10月、近隣のマンション建築により発電量が減ったとして、個人がマンション業者に発電パネルの増設費負担などを求め提訴した例があるという。「判決では、被害が受忍限度内で不法行為はないとし請求の一部が棄却されたが、建物の影による発電量低下は予見可能で、損害も具体的に示せる。今後は建築基準法などに触れない建物でも、受忍限度を超え、損害を与えたと裁判で認められる例が現れるのでは」と指摘する。
メーカーなどでつくる太陽光発電協会によると、09年3月現在、兵庫県内では2万0890件の住宅用太陽光発電システムが導入されている。11月には太陽光による電力を電力会社が通常料金の約2倍で買い取る制度が始まり、個人住宅にも本格的に普及するとの見方が強い。
(「神戸新聞 2009/11/01 10:23」より)
こちらはタワー高層集合住宅が隣接地にいつ建つのか脅え続ける都市部の日照権諦めモードの一戸建てのお宅が、抑止力として利用する可能性が大きいかもしれない。法的には微妙なところでありますが。
太陽電池の利用者の増加数やエネルギー資源価格の高低で、太陽電池利用と従来の電気消費者と比較して「どちらが得か、いつが得か」は頗る可変的であります。おてんとうさま次第ですし。また技術は進歩し続けるので補助金が切れた頃に、パネルのコストが劇的に下がり性能も信じられないくらい上がる可能性もございます。各パーツ交換の時期が十年なのか三十年なのかも理解らない。したがって投資回収も理解らないし、自分がいつ死ぬのかも理解らない。
全くもって未来のことは予見できませぬ。